新生児母乳育児　母子管理万全に






2012年1月21日 東京新聞



母乳による新生児育児が広がっている。





新生児の免疫力を高めたり、

肌の触れ合いで絆を深める利点があるからだ。

だが、母乳が出にくい母親もいる。



母子の管理の問題と相まって、

新生児に障害が残ったと提訴するケースも起きている。

母乳育児には母子の健康状態の監視が欠かせない。　（細川暁子）





東京・広尾の日本赤十字社医療センター。

年間約二千九百人生まれる新生児のうち、八割超が母乳で育つ。

ミルクを使う産科施設が多い中で、

同センターは母乳育児を推奨し、できる限り母乳以外は与えない。



ただ、それには出産前からの準備が必要だ。

母乳育児について、妊娠中の母親に説明。

妊婦健診時から、産科医や助産師が乳房チェックやマッサージで、

母乳を出やすくするケアも提供している。



母乳育児で重要なのは、新生児が母乳を飲んでいるかの確認だ。

体重や尿の回数などをチェック。

体重が１０％以上減れば、血糖値を検査する。

低血糖や脱水症状などの兆候や、母親の健康状態によっては、

糖水、ミルクの順に足していく。







「赤ちゃんは、二日間母乳を飲めなくても

持ちこたえる蓄えを持って生まれる。

ただし、感染症などがあれば別。

それを早く見つけるのが医療者の仕事だ」。

周産母子・小児センター長の杉本充弘医師は話す。





「母乳育児」は世界的に推奨されている。

世界保健機関（ＷＨＯ）と国連児童基金（ユニセフ）が

一九八九年に示した「母乳育児成功のための１０カ条」。

その中に「医学的に必要でない限り、母乳以外の栄養や水分を与えない」

という項目がある。



「１０カ条」を守る産科施設は、ユニセフから委託された

「日本母乳の会」が「赤ちゃんにやさしい病院（ＢＦＨ）」に認定。

九一年に一カ所だったＢＦＨは現在、六十二カ所まで増えた。





だが、昨年十一月下旬、 母乳育児の難しさが浮き彫りになる“事件”があった。

「子どもに障害が残ったのは、

出産直後に母乳育児に固執した上、母子の管理を怠ったためだ」として、

九州のＢＦＨ認定病院の運営母体が提訴されたのだ。

原告の母親（４０）＝横浜市＝は「母乳はまったく出なかった」と主張している。





これについて、杉本医師は

「医師や助産師が赤ちゃんの健康状態を見極める能力には差がある。

不十分だと、不幸な事例が起きかねない」と指摘する。



特に、母親が三十五歳以上で初産の場合には注意が必要という。

同センターの調査では、母乳中心に育てる「母乳率」が

二十代で九割なのに対し、三十代は八割、

四十代になると七割にまで減ることが明らかに。

こうした「加齢と母乳」についての議論は、

これまであまりされてこなかったという。



同センターでの出産は４５％が三十五歳以上で、

杉本医師は、「不妊治療の普及で母親の年齢が上がっている。

母乳育児にも“適齢期”があることを、考慮すべきだ」と話す。



関西医科大学の金子一成教授（小児科）も、

母乳のみの新生児の育児は脱水症の危険性を伴うと指摘する。

「母乳はどれだけ飲んだか目に見えない。

母乳だけにするなら、病院は責任を持って母子を管理すべきだ」と主張した。









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